ニューヨーク — クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.（NASDAQ：DDOG）は本日、ユニバーサルサービスモニタリングの一般提供を開始しました。これにより、コードを変更せずに企業の環境内すべてのマイクロサービスを自動的に検出し、その健全性と依存関係を即座に可視化することができます。

各サービスとは、特定のビジネス機能を実行する独立したコードの単位であり、APIを介してアクセスすることができます。これらのサービスに対する可視性は、企業がサービスに依拠するアプリケーションの状態を監視・評価するためには不可欠です。しかし、ソースコードがない、サードパーティが開発している、サポート対象外のプログラミング言語で開発されているなどの理由で、これらのサービスを診断できないことがあります。そういったケースでは、チームがサービスを監視して、発生した問題に対応しようとする際に盲点が生じる可能性があります。

ユニバーサルサービスモニタリングは、使用するプログラミング言語に関係なく、ファーストパーティとサードパーティのサービスとその依存関係を完全に可視化します。本製品は、Datadogの基本的なインフラストラクチャモニタリングとアプリケーションパフォーマンスモニタリング機能を補完し、サービスカタログとシームレスに統合されるため、チームは所有権やサービスに関するその他の重要な情報とともに、テクノロジースタック全体の健全性を閲覧することが可能です。

Datadogの製品担当バイスプレジデントであるイリエ・ガルニエ（Yrieix Garnier）は、次のように述べています。「今日のチームは、診断できないサービスを含むアプリケーションのエンドツーエンドの可視性にギャップを抱えており、これらのサービスの健全性、可用性、および依存関係を監視することが困難になっています。ユニバーサルサービスモニタリングは、eBPF技術を使用してこの問題を解決し、問題の平均検出時間を短縮します。そしてDatadogの既存のインフラストラクチャとアプリケーションモニタリング機能を補完し、サービスのゴールデンシグナルを提供することで、企業のテクノロジースタックの健全性を包括的に表示します。」

ユニバーサルサービスモニタリングの機能は以下の通りです。

• サービスの発見とマッピング： ファーストおよびサードパーティのサービスを自動的に検出し、すぐに使用できる依存関係マッピングによって平均検出時間を短縮します。
• サービスの健全性モニタリング： リアルタイムのリクエストメトリクスRED（比率、エラー、期間）、および関連するインフラストラクチャメトリクスとアプリケーションログによって、すべてのサービスとデプロイの健全性を即座に可視化します。
• 分散したサービス情報の一元化： Datadogサービスカタログに瞬時に登録し、関連する所有者、ランブック、オンコール連絡先情報などでサービスを強化して、インシデント発生時のコラボレーションを改善します。
• モニタリングを根本原因分析に拡張：Datadogの統合プラットフォーム全体からのオブザーバビリティデータと相関するエンドツーエンドの分散トレースを追加することで、問題をより迅速に解決します。

ユニバーサルサービスモニタリングは一般提供を開始しました。お客様は、Datadog Agentでユニバーサルサービスモニタリングをオンにするだけで利用を開始できます。詳細についてはhttps://www.datadoghq.com/product/universal-service-monitoring/ にアクセスしてください。価格情報については、https://www.datadoghq.com/pricing/?product=universal-service-monitoring#universal-service-monitoring をご覧ください。

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムの可観測性を提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年11月4日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。