ニューヨーク — クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.（NASDAQ：DDOG）は本日、開発者やQAエンジニアがWebアプリケーションのエンドツーエンドテストを迅速に作成、管理、実行できる新製品「Datadog Continuous Testing」の一般提供開始を発表しました。

モダンアプリケーションにおける複雑なユースケースでは、エンジニアがソフトウェアテストを作成および実行、管理するには多くの時間を要し、結果としてリリースサイクルの遅延に繋がっています。Datadog Continuous Testingは、テストの作成とメンテナンスを簡素化し、その実行を大幅に高速化する完全なテストワークベンチを提供します。これにより、エンジニアはスクリプトを書かずにUIから直接テストを作成し、複数のテストを並行して実行することができます。また、一般的なCIツールと統合できるため、テストプロセスを既存のCIプロセスの一環として実行することが可能になります。

Collective.workの共同創設者兼CTOのポール・ヴィダル（Paul Vidal）氏は、次のように述べています。「Datadog Continuous Testingの利用により、過去12か月間でリリースサイクルのスピードが2倍になり、本番環境に紛れ込む重大なバグを大幅に軽減することができました。」

Datadogの製品担当シニアバイスプレジデントであるルノー・ブーテ（Renaud Boutet）は、次のように述べています。「今日におけるエンドツーエンドのテスト作成、実行プロセスは、時間がかかりミスも起こりやすくなっている上、多くのチームが拡張するのに苦労しています。エンジニアがリグレッションを回避しながら新しいコードを本番環境に安全に導入するには、広範囲にわたるテストが必要となるため、リリースの速さに影響を及ぼします。さらに、チームは高速で弾力性のあるテストを求めており、それが叶わない場合、開発者はコードを速くリリースするために継続的インテグレーション（CI）を避けるようになります。Continuous Testingが、エンジニアがテストを迅速に作成および実行、管理できる単一のプラットフォームを提供することで、これらの問題を解決してくれます。」

Datadog Continuous Testingの主な機能は以下の通りです。

• ノーコードでのテスト作成： ノーコードレコーダーを使用することで、チームメンバーはユーザーと同じようにアプリケーションをクリックするだけで、エンドツーエンドのテストを作成することができます。
• 並列テスト： 複数の自動テストを同時に実行することでテスト時間を短縮します。
• セルフヒーリング機能： アプリケーション内UIの変更を自動的に追跡し、ユーザーの介入なしにその変更を反映したテストを実行します。
• 障害のトラブルシューティング: Datadog APMおよびリアルユーザーモニタリング（RUM）と併用することで、バックエンドトレースやセッションリプレイで障害の根本原因を特定できます。
• CIツールの統合: GitHub Actions、Azure DevOps、Circle CI、Jenkinsなどの大手CIプロバイダーとの容易な統合により、チームは既存のテクノロジースタックでContinuous Testingを活用できます。

Datadog Continuous Testingは一般提供されており、価格情報はこちらで確認できます。 詳細については、https://www.datadoghq.com/product/continuous-testing/ をご覧ください。

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムの可観測性を提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年8月8日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。